2021年企友会・懇話会共催新春懇談会
kiyukai Admin2021-01-08T01:15:06-08:002021年新春懇談会を、企友会と懇話会で共催します。 バンクーバーの日系ビジネスを代表するような業種に携わる方を複数お招きし、パネルディスカッション形式で開催予定です。
ビジネス掲示板：カナダ政府のコロナ経済対応策の概要ウェビナー
kiyukai Admin2021-01-04T01:35:59-08:00企友会会員会計事務所のManning Elliott LLPのSenior Manager 落合様が1月15日にオンラインウェビナーを行います。 日系企業のマネージメントの方で、現在どのような経済対応策があるのか、その概要を理解されたい方、並びに、実際に賃金補助金等の申請に携わっている方で、補助金の概要のおさらいをされたい方が対象のウェビナーです。是非ご参加ください。
掲示板：【海外子女教育サービス】のご案内
kiyukai Admin2020-12-29T01:25:00-08:00株式会社留学館が運営する留学館KIKOKU塾は、帰国子女の中学・高校・大学進学を主にサポートしている学習塾です。年間200名程度の世界各国に滞在されている帰国子女の皆様に学習機会の提供を行っております。
理事コラム：コロナ禍におけるビジネス展開について～変化を捉えて対応する～（松本真子）
kiyukai Admin2020-12-28T01:43:58-08:00我が社(Suihou Canada Enterprise Ltd.)は、2016年にバンクーバー のダウンタウンに”Koyuki Sapporo Ramen Izakaya”を開業しました。また今年になって新型コロナウィルスの感染拡大により外食産業が打撃を受け多くの既存レストランが営業破綻する中、9月にフードトラック事業”Tokyo Katsu-sand”をスタートさせました。
会員コラム：移民コンサルタントとは（松下智子）
kiyukai Admin2020-12-24T00:34:26-08:00移民コンサルタントという職業は日本には存在しないので知らない方も多いかもしれませんが、カナダでは2003年に国家資格に認定された資格です。 何をする職業なのかを端的に言うとカナダに来たい人へのビザ手配と永住権・市民権の取得サポートをする（以下、ビザサポート）仕事です。
企友会Facebookグループで繋がりましょう！
kiyukai Admin2020-12-24T16:56:14-08:00企友会のFacebookグループができました。まずはFacebookでKiyukaiと検索してグループに参加をクリックしてください！
HIS イベント：カナダｘ東京からお届け！最新の水際対策、日本入国＆滞在の気になるあれ・これ！
kiyukai Admin2020-12-14T21:38:51-08:00HIS開催のオンラインイベントを紹介します。カナダから日本へ一時帰国を考えている方も多いでしょうが、このイベントに参加すれば日本への入国手順やカナダへの帰国の際の気をつける点など全て分かります。
12月9日（水）第５回ばんてら「今年議論したこと、またビジネストレンドなどを振り返り、2021年は何について学ぶべきか」を開催します。
kiyukai Admin2020-12-02T01:26:47-08:00さて、いよいよ第５回は、今年を振り返りながらも、来年のテーマを決定するために、会員の皆様の「知りたいこと・話したいこと」をヒアリングする場としたいと思います。 第５回テーマ「今年議論したこと、またビジネストレンドなどを振り返り、2021年は何について学ぶべきか」
One Pacific Immigration Consulting
kiyukai Admin2020-12-20T11:45:17-08:00カナダへの第一歩をお手伝いするビザサポート "You are one step closer to Canada！" One Pacific Immigration Consulting Email info@onepacificimmigration.com URL https://onepacificimmigration.com/ Founder / Regulated Canadian Immigration Consultant 松下智子, Satoko (Sasha) Matsushita 事業・サービス内容 カナダの移民関連ビザの全般的なサポート（LMIA-exempted
理事コラム：別れ話の行方（シェア美緒）
kiyukai Admin2020-11-24T20:35:16-08:00コロナ禍の今、生活様式だけでなく、これまでの価値観、常識、行動が変化しつつある。公衆衛生上のリスクを軽減するための行動（手洗い・うがい・除菌・殺菌・ソーシャルディスタンス）が徹底され、できる限りの範囲でのリモートワークが導入され、消費活動もオンラインのプラットフォームへと移行されている。